一年未満での引っ越しはもったいないのか?いくら損失があるかも計算

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単身で新しい住まいに引越しはわくわくするもの。

でも、実際に住んでみると間取りが使いづらかったり、日当たりが悪かったり、隣人の騒音に悩まされたりして、早く引越したいと感じることもあるでしょう。特に賃貸物件では、このようなケースが多いものです。

引越しをするには、一年しか住んでいなくてももったいないと思うかもしれませんが、実際にどれだけの損失が出るのかを考えると判断が難しいものです。

そこで、この問題を具体的に計算してみました。

契約期間中の引越しでも通常は違約金は発生しない

通常、賃貸契約は2年ごとに更新が必要ですが、契約期間内に退去する場合でも違約金が発生することは一般的にはありません。

アパートやマンションの契約期間は、違約金を請求するためのものではなく、借主がその期間内に安心して住めるよう保証するためのものです。

契約期間がなければ、「急に出て行ってください」と言われるリスクが生じます。

これを避けるために契約期間が設定されているのです。

違約金が発生するのは、賃貸借契約書に特別な条項がある場合のみです。

違約金が発生する物件の例:

・フリーレント物件

・定期借家物件

・キャンペーン物件(初期費用が安いなど)

・敷金礼金仲介手数料0円物件 しかし、全体的に見ると、違約金が発生する物件は少数です。

家賃1か月無料のフリーレント物件や初期費用が安い物件などが違約金を設定している場合がありますが、基本的にはすぐに退去しても違約金は発生しないので安心してください。

違約金の相場は家賃の1か月分とされています。

1年以内の引越しは無駄なのか?

引越しには​​​​​​の3つの費用がかかります。

同じ家賃の物件へ1年で引越した場合の損失を計算して表にしました。

家賃 初期費用 引越し費用 退去費用 合計損失額

5万円 20~25万円 5万円 5万円 30~35万円

6万円 24~30万円 5万円 5万円 34~40万円

7万円 28~35万円 5万円 5万円 38~45万円

8万円 32~40万円 5万円 5万円 42~50万円

9万円 36~45万円 5万円 5万円 46~55万円

10万円 40~50万円 5万円 5万円 50~60万円

これは平均相場ですが、引越しで最低数十万円の損失が出ることがわかります。

特に高いのが新しい部屋の初期費用です。この費用をどれだけ抑えられるかで損失額も変わります。

「引越し貧乏」という言葉があるように、想像以上の費用がかかり、ある程度の貯金も必要です。

しかし、不満がある物件から早めに引越し、次の物件に長く住む方針であれば、将来的な費用は大きく変わらないとも言えます。

短期的に見ると損しているだけです。

次に、退去時にかかる3項目を詳しく解説します。

現在の物件の退去費用

これは「アトムくん」が行った男女200人の退去費用アンケート結果です。

間取り 退去費用の平均額

ワンルーム/1K/1DK/1LDK 49,980円

2K/2DK/2LDK 79,924円

3DK/3LDK/4K~4LDK 90,139円

ワンルームや1Kの退去費用相場は約50,000円です。

これには1DKや1LDKも含まれており、ワンルームは実際にはもう少し安いことが多いです。

新しい物件の初期費用

初期費用は家賃の4~5ヶ月分が相場です。

​​ 前家賃 60,000円

敷金 60,000円

礼金 60,000円

仲介手数料 64,800円

火災保険料 15,000円

鍵交換費用 15,000円

事務手数料 5,000円

合計 279,800円

初期費用は物件によって大きく異なるので、あくまで目安です。

例えば、敷金、礼金、仲介手数料が不要な物件では、初期費用が大幅に安くなります。

逆に、保証人がいない場合や保証会社の利用が条件の物件では、保証会社利用料として賃料の約50%が加算され、初期費用が高くなることもあります。

また、不動産会社によっては​​や​​などのオプション料金が発生することがあります。

これらの費用は不動産会社が独自に行うサービスで、同じ物件でも会社によって異なります。初期費用を抑えたい場合は、これらのオプション料金を断ることを検討しましょう。

引っ越し業者依頼費用

引っ越し業者への支払いは、荷物の量、引っ越しの時期、距離によって変わります。

一人暮らしの場合、平均で約5万円前後が目安です。

2018年11月の「SUUMO引越し見積もり」の口コミデータによると、荷物が多いほど料金が高くなる傾向があります。

時期 単身(荷物小) 単身(荷物大)

1月 47,189円 64,776円

2月 48,617円 62,694円

3月 58,168円 87,643円

4月 55,010円 81,943円

5月 50,365円 66,955円

6月 50,193円 63,121円

7月 48,053円 67,773円

8月 45,746円 58,447円

9月 49,332円 59,896円

10月 45,989円 62,489円

11月 47,022円 56,935円

12月 45,033円 64,202円

繁忙期の3月と4月は、引越し件数が多く、料金も高くなります。

引っ越し費用を抑えたい場合は、3月~4月の引っ越しを避け、荷物を最小限にし、可能であれば自力での引越しを検討すると良いでしょう。

自力での引越しは、重い荷物を運ぶため、追加の人手が必要になります。

無理に住み続けるデメリットも多い

引越しにはかなりの費用がかかるが、現在の住まいに我慢して留まることにもデメリットは多いです。

新しい家具の購入をためらう

「いずれ引越すだろう」と思うと、部屋のコーディネートや新しい家具、家電の購入に躊躇してしまいます。

私自身、すぐに引越す予定だった物件で、「長く住まないからベッドは不要」と考え、結局4年間住んでしまいました。

引越しの際にベッドが手間になると思い、避けていましたが、早く引越しして適切な寝具を購入していれば、睡眠の質も保てたと今では思います。

今となっては新しい購入もためらわれ、結果的に布団で過ごしています。

ネガティブな気持ちに陥りやすい

部屋に不満があると、そのことを頻繁に思い、ネガティブな気持ちになりがちです。

例えば、日当たりが悪いと洗濯物を干す度にイライラし、駅から遠いと「この時間を睡眠に使いたい」と感じるようになります。

これらは些細な問題のように思えますが、精神的なストレスが積み重なり健康に影響を及ぼすこともあり、常にネガティブな感情に陥るリスクがあります。

引っ越しのタイミングを逃す

「引っ越したいと思った時が引っ越し時」と言われますが、タイミングを逃すと不満を抱えつつも住み続けてしまい、新生活を始める機会を逃すこともあります。

金銭的な負担は大きいかもしれませんが、引っ越しは肉体的にも精神的にも大変な作業です。

引っ越しをしたいという気持ちを抑えると、その環境に慣れてしまい、「引っ越したいが面倒だから」という気持ちになりがちです。

進学、就職、転職などの大きな転機以外では引っ越しのタイミングは意外と少ないため、引っ越したいと感じた時に行動することが結果的には良い選択になることもあります。

 

引越しの初期費用を抑える方法

引越しをする際、最も負担になるのが初期費用です。

初期費用を節約できれば、引越しのハードルもぐっと低くなります。

ここでは、具体的な節約方法を紹介します。

礼金・仲介手数料が低い物件を探す

敷金は退去時に充当されるため、損失にはなりませんが、礼金や仲介手数料は純粋な出費です。

特に新築や築浅物件では礼金が必要なことが多いです。

国土交通省の「令和3年度住宅市場動向調査報告書」によると、約45.9%の世帯が礼金を支払っていることが分かっています。

仲介手数料は、不動産会社によって異なります。

たとえばアパマンショップやピタットハウスでは家賃の1か月分ですが、エイブルやミニミニなどでは半額です。

物件によっては不動産会社を選ぶことで仲介手数料を節約できます。

家賃を下げる(共益費に注目)

家賃をわずかに下げるだけでも、初期費用は大幅に削減できます。

敷金、礼金、仲介手数料は家賃の「○○カ月分」という形で決定されるため、家賃が低ければそれだけ初期費用も低くなります。

「家賃を下げると条件が悪くなる」という場合、共益費に着目するのが良いでしょう。

共益費は初期費用の計算に含まれないため、家賃6万円・共益費0円の物件よりも、家賃5万円・共益費1万円の方が初期費用は低くなります。

フリーレント物件の利用

最近では空室が多いため、不動産業者は入居率を高めるためにフリーレント物件を提供しています。

これは、最初の1~2か月分の家賃が無料になる物件です。

初期費用の削減に大きく寄与します。

実際にフリーレント物件に住んだ経験があり、問題なく安価に住めました。

不要なオプションは断る

火災保険料や鍵交換費用は必要ですが、消毒サービスや安心サポートなどは必須ではありません。

断れるオプションには、入居安心サポート、消毒施工費、光触媒コーティング、防カビコーティング、ミニ消火器などがあります。

これらは断ることができますが、不動産によっては加入が契約条件となっている場合もあります。

保証会社の利用を避ける

連帯保証人がいない場合、保証会社を利用することになりがちですが、その利用料は家賃の40%~70%にも及びます。

初期費用を抑えるためには、可能な限り保証会社の利用は避けましょう。

また、「保証人不要」と謳っている物件でも、実際には保証会社の利用が必須となるケースもあるので注意が必要です。

保証人がいても保証会社の利用が必須となる場合があります。

そのため、初期費用を抑えるためには、保証会社を利用しない選択肢を検討することが大切です。

保証会社の利用が必須の物件では、自然と初期費用が高くなる傾向があるため、物件選びには注意が必要です。

 

家賃と初期費用を抑える不動産サイト

仲介手数料は一般に家賃の1ヶ月分が必要ですが、選ぶ仲介業者によっては無料や半額で済むことも。不動産選びによって初期費用は大きく変わります。

安い仲介手数料を提供する不動産サイトの例:

・エイブル(仲介手数料半額)

・ミニミニ(仲介手数料半額)

・レオパレス(仲介手数料無料)

他にも初期費用や家賃が全体的に安い不動産を紹介します。

イエプラ

イエプラは自宅から簡単に部屋探しができるサービスです。

スーモやホームズに掲載されている物件の空室確認も可能。

特に初期費用が安いわけではないものの、不動産によくある無駄なオプション費用がかからないため、全体的に費用が高くなることはありません。

チャットで専門スタッフとやり取りができ、細かい条件も相談可能です。エイブルやアパマンショップの物件も初期費用を少し抑えることができます。

ビレッジハウス

ビレッジハウスは、昔政府が管理していた雇用促進住宅をリフォーム・リノベーションして提供しています。

敷金、礼金、仲介手数料、更新料が無料で、広い間取りにも関わらず安い家賃が特徴です。

初期費用は最大3万円のキャッシュバックもあり、実質数千円で済むことも。

UR賃貸住宅

UR賃貸住宅は、都市再生機構(UR都市機構)が管理する公的な賃貸住宅です。

仲介手数料や敷金、礼金が不要で、主に同棲やルームシェアに適した物件が多いです。

家賃の前払いで審査なしで借りられるため、休職中やフリーランスでも利用しやすいです。

まとめ

・一年未満で引っ越しても基本的に違約金はかからない

・一年で引っ越すのはもったいないが、次に長く住めば総合的に変わらない

・引っ越しの主なコストは初期費用

・不満があるなら引っ越すべき

一年未満の引越しはもったいないように思えますが、不満を抱え続けるよりは引越しが良いでしょう。

確かに費用はかかりますが、次の住居で長く住むことで、費用を補填できると考えれば損ではありません。

引越しを考えているなら、まずは部屋探しをし、どのような物件があるかを確認してみましょう。

初期費用の安い物件であれば、引っ越しにかかる負担も大きくはなりません。

総じて、一年未満での引越しは一見損のように思えるかもしれませんが、居住環境に満足できない場合、長期的な視点で考えると引っ越しは有意義な選択です。

大切なのは、不動産の選択や初期費用を抑える方法を上手に活用することで、引っ越しの負担を最小限に抑えることです。

こうして、新しい住まいでの快適な生活を実現しましょう。

 

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